米大手スーパーマーケットチェーンで仮想通貨決済を検討か?ビザの利用停止で

アメリカの大手スーパーマーケットチェーンのKroger(クローガー)が3月1日、同社が運営するSmith’s Food & Drug Stores(スミス フード&ドラッグストア)で4月3日からクレジットカードのビザの利用を停止することを発表。Morgan Creek Digital(モルガン・クリーク・デジタル)の創業者であるAnthony Pompliano(アンソニー・ポンプリアーノ)氏の提案により、クローガーがライトニングネットワークを利用する可能性がでてきている。

クレジットカードの手数料問題が浮き彫りに

クローガーの発表によると、今回の決定はビザの手数料が他のクレジットカード会社に比べ高いことが理由だとしている。同社の副社長で最高財務責任者(CFO)のMike Schlotman(マイク・シュロットマン)氏は、「ビザはその立場を悪用し長期間にわたり小売業者に過度な手数料の請求を行ってきた。スミスで受け付けているどのクレジットカードよりもビザの手数料は高い。ビザの過度な手数料と不公平さはこれ以上野放しにできない」と批判している。

またビザはアメリカ国内の小売業者などを対象にカード決済にかかる手数料の値上げを検討していることが報道されている。

仮想通貨投資家がライトニングネットワーク使用を提案

クローガー社の発表受けて、仮想通貨の投資家としても知られるポンプリアーノ氏が仮想通貨の利用を提案。同氏は3月1日、ツイッターで「食料品店のクローガーが手数料を理由に250店舗でビザの利用を中止することになった。誰か経営陣を知っている人はいないか?モルガン・クリーク・デジタルのチームが彼らに会いに行き、ライトニングネットワークの使用について協力したい」と投稿。

その後クローガー社のデジタル部門のプロダクトマネージャーが話し合いの場を設けたいと返信。またポンプリアーノ氏は、クローガー社のデジタル部門のチームと繋がったことをツイッターで報告。この報告に対してツイッターのユーザーからは、「仮想通貨業界にいる全ての人はあなたについていくべきだ。既存の決済インフラの弱点をはっきりと示し、素晴らしい仕事をした」との投稿があった。

クローガー社が仮想通貨決済を導入するかどうかはまだ未定であるが、小売業者にとってクレジットカード取引による手数料は悩みの種であり、今後アメリカの大手スーパーマーケットチェーンで仮想通貨による決済の導入が進む可能性があるのかもしれない。

関連
ビットコイン(BTC)をツイッターで送金、ライトニングネットワークを使用したプロジェクト
ライトニングネットワーク(Lightning Network)を解説、2019年はさらなる進歩に期待

参考
Kroger

文:Akihiko Hirata(@akkyhira

おすすめの記事