ビットコイン、急落からの急反発 7万1000ドル台を再び回復
ビットコイン（BTC）は、2/7に急落したものの、その後力強く反発し、再び7万1000ドル台を回復しました。
2/8には6万8000ドル台から底堅く推移し、現在は7万1000ドル付近で安定しています。
短期的には買い意欲が強く、上昇トレンドへの転換が期待される展開です。
ただし、7万2000ドル付近には抵抗線が存在しており、さらなる上昇には出来高と市場のセンチメントが重要な鍵となるでしょう。
ジム・クレイマー氏「トランプ政権がBTCを買い増し中」と爆弾発言
米著名投資家ジム・クレイマー氏は、「BTCが6万ドルで米国が戦略備蓄目的で買い増している」との情報をトランプ政権筋から得たと発言しました。
Huobi創業者リー氏、BTC・ETH売却の噂を全面否定 保有資産の大半は長期保有方針
「LD（Liquid Capital社）やギャレット・ジン氏への投資は行っておらず、今回の相場でBTCやETHを売却した事実も一切ない」と述べ、噂の火消しを図っています。
また、保有するETHの約8割はステーキング中で、長期保有の方針であること、さらに資産の95%は自身のファミリーオフィスで管理していることも明かしました。
ストラテジー社124億ドルの赤字計上 量子時代に向けたビットコイン防衛策も始動
一方、米ナスダック上場企業であるMicroStrategy（MSTR）は、2025年第4四半期に124億ドルの赤字を計上しました。
これは同社が大量に保有するビットコインの評価損が主な要因と見られています。
なお、同社の会長であるマイケル・セイラー氏は、量子コンピュータに備えた「ビットコイン・セキュリティ・プログラム」を発表しました。
セイラー氏は「量子の脅威は10年以上先」としつつも、今のうちから備える姿勢を示しています。
米財務省「銀行にBTC購入を強制する権限はない」と明言
米国財務省のスコット・ベッセント財務長官は議会証言で、「銀行にビットコイン（BTC）購入を強制する権限はない」と明言しました。
また、政府が保有するビットコインは「税金ではなく、押収資産」であると強調し、納税者資金との区別を明確にしました。
先月のダボス会議で話題となった「押収BTCを戦略備蓄に組み込む」構想との整合性にも注目が集まっています。
ビットコインのマイニング難易度が11.16%低下、過去10番目の下落幅に
ビットコインのマイニング難易度が11.16%下落し、125.86Tに調整されました。
これは2021年の中国によるマイニング禁止以降、最大の下げ幅であり、過去10番目の急激な難易度調整となります。
背景には1月下旬の極寒天候による採掘停止の影響があり、ハッシュレートも依然として低調です。
厳しい冬のマイニング環境が続いています。
2月8日、BTCとETHに異常な価格変動 原因は自動売買の異常か
また、2月8日1時頃には非常に短期間の間に複数の大手取引所でBTCとETHが1〜5%を超える急変動するという異常事態が発生しました。
これは一部のマーケットメイカーによる自動売買戦略（グリッド取引）の異常が原因と見られており、ブロックチェーン自体の問題ではないとの分析もあります。
まとめ
このように、短期的には不安材料も見られますが、長期的には主要プレイヤーの多くが保有を継続し、セキュリティ強化にも取り組んでいます。
市場全体としては、成熟への一歩を着実に進めているようです。
