- 「デッド通貨」を取り扱う取引所
- 仮想通貨の開発状況を追跡するCoinCodeCapは、開発の進捗が見られていない仮想通貨のデータと取引所の取り扱いリストを公表した。過去1度でもGitHubコードの提出が行われていて、直近90日以上に開発状況が更新されていない通貨を基準としている。
「デッド通貨」と取引所の取扱い状況
仮想通貨の開発状況を追跡企業CoinCodeCapは、開発の進捗が見られていない仮想通貨「デッド通貨」を取り扱う取引所のリストを公表。今も100銘柄以上のデッド通貨の取引をサービスとして提供している取引所は7社あるとした。
Do you know that your favorite Crypto exchange also lists dead #crypto projects?
— CoinCodeCap (@coincodecap) October 14, 2019
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More details coming soon. pic.twitter.com/RfmREBLxzz
CoinCodeCapの定義によると、「デッド通貨」は、過去1度でもGitHubコードの提出が行われていて、直近90日以上に開発状況が更新されていない通貨を基準としており、上場していない銘柄も含め1240銘柄もあるという。
データによると、100銘柄以上のデッド通貨を取り扱っている取引所は、多い順からCREX24、Idex、YoBit、CoinExchange.io、CryptoBridge、Nova Exchange、HitBTC（101銘柄）になる。
最も多いCREX24では、取扱い銘柄557のうち、179銘柄と32%がデッド通貨に相当するという。
リストインしたCoinExchange.ioは10月1日に、取引所運営から撤退し閉鎖することを公表した取引所で、主に時価総額の低い草コインを中心に銘柄を取り扱っていた。同取引所におけるデッド通貨リスト数は141（26%）、時価総額の低い銘柄で開発が中止されたものが多くあることがデータから読み取れる。
一方、出来高上位の取引所の状況はどうなのか？
187もの銘柄を取り扱うBinanceでデッド通貨の基準に該当する仮想通貨は11銘柄、82通貨を提供するHuobi Globalは6銘柄、163通貨を取り扱うOKExは23と、いずれも0ではないものの対象銘柄は比較して少ない。
大手取引所は、出来高や開発進捗などの上場基準を満たさない通貨を上場廃止する動きを強めており、健全な市場の提供に向けて取引事業における新陳代謝を行なっている。
なお、上場銘柄の少ない日本国内の取引所では、基本的に主要アルトコインしか取り扱っていないことから、基本的に「デッド通貨」はないと説明した。
今回公開したデータにおける「デッド通貨」はこちらから確認できる。リストされた銘柄が問題ある銘柄として決まるわけではないが、直近のプロジェクトの進捗を見る一つの指標として、トレーダーや投資家には一種の参考インジケーターになるかもしれない。
参考：CoinCodeCap
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