2019年、ブロックチェーンが”平凡”になる理由：世界大学ランキング1位「MIT」レビュー

世界大学ランキング1位「MIT」ブロックチェーン業界の展望

世界大学ランキング(QS World University Rankings)7年連続1位の「米マサチューセッツ工科大学（MIT）」が発足したMITテクノロジー・レビューから、「2019年、ブロックチェーンは平凡なものになる」とのレポートが公表された。

しかしこれは、ブロックチェーン技術自体が日常で幅広く使用されるような時代が来ることで、今までのような革新的イメージではなくなってゆくという意味合いであり、今後もブロックチェーンはさらなる発展を遂げていくと予想。以下のような理由を挙げている。

デベロッパーの存在

2017年に絶頂期を迎えたICOなどを経て、優秀なデベロッパーがブロックチェーン業界へと流れ込んできた。

中には詐欺まがいのものや、上場に失敗したプロジェクトも多く見受けられたが、真面目に開発を進めてきた多くのデベロッパーは、苦難を極めた2018年を乗り越え、実用的なプロジェクト開発を進めてきた。2019年は、そんな彼らの弛まぬ努力が報われる年になるとの予測もされている。

バイナンスのCEO、CZ氏は以下のように述べている。

また、仮想通貨TRONの創始者・CEOのJustin Sun氏は、

と強調している。

業界最大手の参入

世界最大規模のスーパーマーケットチェーン「ウォルマート」も、ここ数年ブロックチェーンに注目してきた。特に葉菜類に関してはサプライヤー、農業者、流通業者などサプライチェーン関係者に対して、今年9月までにブロックチェーンのトラッキング・システムに参加するように要請している。

また、インターコンチネンタル取引所（ICE）やニューヨーク証券取引所のオーナー、そしてウォール街の中心人物たちなどの中から独自の仮想通貨取引を行うBakkt も本年度初めに発足予定であり、資産運用グループ最大手「Fidelity」も、Fidelity Digita Assetの名で新しいデジタル資産運用サービスを始めた。

通常投資資産はカストディアンという保管・管理を行う機関が必要になるが、仮想通貨でそれを行うにはまだ技術面で不足した部分も多く、またブロックチェーンで行われたトランザクションは元に戻すことができない、などの不安面も多い事から、数多くの金融機関はブロックチェーン参入に躊躇してきたが、ICEやFidelityはそれらを乗り越えてブロックチェーン活用を目指している。

スマートコントラクトの進展

スマートコントラクトもまた、仮想通貨技術から生まれたテクノロジーとして注目された。

二者間で行われた同意を自動的に行うとして第三者の介入が必要なくコスト削減に繋がる。例えば航空券購入の際にフライトがキャンセルされた場合に自動的に払い戻しがされる、との同意があった時にキャンセル時には執行されるが、そのフライトのデータ自体が本物であるという前提が必要になる。

もしもフライトキャンセル自体がハッカーにより操作される可能性があれば、詐欺に利用される事になる。しかしこのデータ自体を安全に管理するプロジェクトなどもあり、今後の改良に注目される。

またスマートコントラクトは法的の場での利用が注目されている。例えば雇用者と仕事を執行する者の間での同意をスマートコントラクトで行い、執行時点で支払われる、などの取り決めが自動で行われ、雇用者にとってのコスト削減は大きなものになる。

スマートコントラクト発足のきっかけになったイーサリアムであるが、今年初めには「分岐を伴わないハードフォーク」が予測されている。こちらの方にも注目していきたい。

まとめ

今後も全世界の政府機関による開発まで進められている仮想通貨、それを支える技術であるブロックチェーンであるが、今後も多くの実用的な開発が全世界のデベロッパーによって行われている。

インターネットが日常で使われているように、ブロックチェーンも普段気にも留めないような日常の出来事に当たり前のように浸透していくであろう。2019年はそのステップとして「飛躍の年」になるかどうか、今後も目が離せない。

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— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年10月12日