ニュース 「仮想通貨は誰に買われたのか」米フォーブス誌が多角的なデータから考察 フォーブス誌が考察ビットコインをはじめとする仮想通貨相場はこの上半期だけでも大きく起伏し、3月のコロナショックや5月のビットコイン半減期など重要な節目がいくつも訪れた。市場全体の出来高も昨年12月より上昇し続け、コロナショック後も5月まで出来高が急落することなく推移。6月はビットコインボラティリティ低下で全体出来高は今... 菊谷ルイス
ニュース グレースケール、ビットコイン投資信託の普及活動を実施 ビットコイン投資信託を宣伝米大手投資企業グレースケールが財務顧問向けのウェビナーを開催し、ビットコインを含む仮想通貨への投資の利点を紹介した。財務顧問に仮想通貨投資のメリットを教え、財務顧問が投資家にそのアドバイスができるようになることが目的で、ビットコイン投資信託の普及にも繋げたい考えだ。ウェビナーで行ったグレースケ... 菊谷ルイス
仮想通貨情報 次世代イーサリアムいよいよ最終テストへ、バリデータ向け「ローンチパッド」をリリース イーサリアム2.0に向けて仮想通貨イーサリアムの次期大型アップグレード「イーサリアム2.0」の最終テストが8月4日に予定される。合意形成アルゴリズム「PoS(プルーフオブステーク)」における、ステーキングのための公式ポータル「ローンチパッド」が新たにリリースされた。27日に発表されたイーサリアムブログによると、イーサリ... 菊谷ルイス
仮想通貨ビットコインのニュース アルトコイン特化の米仮想通貨ヘッジファンド、Tetras Capitalが廃業 米ヘッジファンドがシャットダウン米ニューヨークにある仮想通貨ヘッジファンドTetrasCapitalが巨額損失を被り、廃業したことがわかった。米仮想通貨メディアCoinDeskが入手した匿名情報によると、TetrasCapitalは廃業し、投資家に資金を返済する。2017年に立ち上げられたTetrasは、一時3300万... 菊谷ルイス
ニュース オーストリア2500店舗で仮想通貨決済 テスト導入で実需確認、本格導入に踏み切る 澳地利で広まる仮想通貨決済欧州オーストリアの最大のMVNO(移動体通信事業者)「A1」が、自社決済システムA1Paymentに仮想通貨決済を導入した。2019年、7店舗に限定して仮想通貨決済のトライアルを開始したが、実際の需要が確認されたことを受け2500以上の店舗に拡大する。仮想通貨決済を導入する計画に関しては、7月... 菊谷ルイス
ニュース バイナンス、29日のカルダノ(ADA)大型アップグレードに対応へ バイナンスが対応仮想通貨取引所バイナンスは28日、カルダノ(ADA)の大型アップグレード「Shelley」への対応を正式に発表した。「Shelley」の実装日程が7月29日で、バイナンスは29日22時(日本時間)よりADAの入出金を一時中止する。「アップグレードされたネットワークが安定して稼働することが確認できれば、入... 菊谷ルイス
ニュース 人気ゲームに賞金システム 世界的スポーツメディアが「Eスポーツにビットコイン統合」で新戦略 ESPNのビットコイン参入世界的スポーツメディアESPNGlobalがビットコインを含む仮想通貨利用のブロックチェーン基盤ゲーミングプラットフォームを発表した。リアルタイムでゲームに参加し、得点に応じて仮想通貨の報酬を得られる次世代ゲームの仕組みをプラットフォームとして提供する。リリース文によると、新たなプラットフォー... 菊谷ルイス
ニュース 中華系大手OKEx、BTC・ETH・EOSの新オプション取引を提供 OKExの新オプション取引中華系大手仮想通貨取引所OKExがビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、EOSの新たなオプション契約を提供する。新たなオプションは、日間、二日間、月間の三種類となる。これまで提供してきた一週間、二週間、四半期一回、四半期二回の契約に加える形となる。日間契約の最初のカットオフは7月25... 菊谷ルイス
ニュース 仮想通貨取引所Poloniex、トランプ大統領再選予想トークンを新規上場 新たな大統領選トークン取引仮想通貨取引所Poloniexはデリバティブ取引所FTXと提携し、米現任大統領トランプの再選結果を予想するERC20トークンを上場し、取引を開始した。銘柄は「TRUMPWIN」と「TRUMPLOSE」の2つだ。仕組みとして、仮にトランプが11月3日の大統領選で再び選ばれたら、TRUMPWINト... 菊谷ルイス
ニュース 米銀行1%の資金でビットコインは倍に、有識者が米通貨監督庁の声明について語る 米銀行からの資金流入が期待される先日、米通貨監督庁(OCC)が、米国立銀行(ナショナル・バンク)に対し、仮想通貨のカストディサービス提供を許可すると正式に発表した。対象となる「国民貯蓄銀行」に、JPモルガンチェースや、ウェルズ・ファーゴ、バンク・オブ・アメリカなどの大手銀行が含まれているため、機関投資家がついに仮想通貨... 菊谷ルイス