ビットコイン、価格7万ドル台を維持｜トランプ氏のイラン攻撃停止表明で急騰

ビットコイン（BTC）は3月24日午前8時現在、約7万500ドル付近で推移しています。直近24時間では、トランプ米大統領がイランのエネルギーインフラへの攻撃を5日間停止すると発表したことを受け、地政学リスクの後退から一時7万1200ドルまで急騰しました。

その後、イラン側が交渉を否定したことで上値は削られたものの、依然として7万ドル台の心理的節目は維持しています。本日は、この「5日間の猶予期間」における中東情勢の行方が、市場の最大の関心事となっています。

値動きの振り返り

直近24時間の高値は7万1817ドル、安値は6万7445ドルでした。3月23日のアジア時間から欧州時間序盤にかけては、6万7500〜6万8500ドルのレンジで底堅く推移していましたが、米国時間午後（日本時間24日未明）にトランプ大統領の攻撃停止発表が伝わると、ショートポジションの清算を巻き込みながら7万1200ドルを突破しました。

しかし、その直後にイランの半国営メディアが米国との交渉を否定する報道を流すと、今度はロングポジションの利食いや清算が連鎖し、数十分で7万ドル付近まで急落しました。

現在は7万ドルを挟んだ攻防が続いており、上値は7万1000〜7万1800ドル帯で重く、下値は6万9000〜7万ドル帯でサポートされる展開となっています。

相場を動かした背景

トランプ大統領のイラン攻撃5日間停止発表（地政学リスク緩和）

今回の急騰劇の主因は、トランプ大統領がSNS「Truth Social」に投稿した、「イランのエネルギーインフラへの攻撃を5日間停止する。米国とイランは非常に良好かつ生産的な会話を行った」という声明です。

前日に「48時間以内の攻撃」を示唆して市場を冷や汗させていた反動もあり、一気にリスクオンの買いが向かいました。結果的にイラン側は交渉を否定しましたが、当面の原油供給懸念が和らいだことで、インフレ再燃リスクへの警戒感が後退し、BTCの下値を支える要因となっています。

Strategyの継続買い・資本調達計画420億ドル拡大

下値支持材料として、米Strategy（マイクロストラテジー）が先週1031 BTC（約7660万ドル）を追加購入したことが明らかになりました。同社の総保有量は76万2099 BTCに達しています。

前週の2万2337 BTCと比べると規模は縮小しましたが、同時に資本調達計画を420億ドルに拡大したことも発表しており、機関投資家による継続的な買い需要の存在が、相場の底堅さを演出しています。

ビットコイン（BTC）テクニカル分析

日足チャート

3月23日の日足は大陽線を形成し、7万ドル台を回復しました。トランプ大統領のイラン攻撃停止発表を受けたリスクオン買いが主導しましたが、イランの否定報道で上値は限定的となっています。

直近のMA20（約6万9000〜6万9500ドル付近）を上抜けたことで、短期的には上向き転換の兆しが見えますが、依然として中長期では下降トレンドの戻り局面にあり、7万4000〜7万6000ドルが次の厚い壁として意識されます。

4時間足チャート

4時間足では、米国時間に急騰・急落・再反発という激しい値動きを記録しました。7万1000ドル超えの価格帯では戻り売り圧力が強く、現在は7万ドル台での攻防が続いています。

急騰後の戻りが限定的で底堅さを示しているものの、ここから7万1000ドルを明確に上抜けるには、新たな買い材料が必要な局面です。

1時間足チャート

1時間足では、急騰後の利食い売りをこなしながら7万ドル台を維持しています。現在価格はMA20の上方に位置しており、下値の固さがうかがえます。

本日は7万1000ドルのレジスタンスを突破できるかが最大の焦点となります。もし上値を抑えられて反落した場合は、6万9000ドルから7万ドルのサポート帯で押し目買いが機能するかに注目です。

デリバティブ動向

OI・清算動向

直近24時間で合計約6億8093万ドルの清算が発生しました。特に、トランプ大統領の投稿とイランの否定報道が交錯した4時間の間には、4億1500万ドル（ショート2億8000万ドル、ロング1億3500万ドル）もの清算が集中しました。

デリバティブ取引量が現物の5倍を超える環境下において、ヘッドライン一つで両方向のレバレッジポジションが刈り取られる、典型的な乱高下相場となりました。

注目清算ライン

現在、上方向では7万1000〜7万1800ドル帯にショートの清算ラインが、下方向では6万8000〜6万9000ドル帯にロングの清算ラインが集中しています。

イラン情勢の続報次第では、再びボラティリティが急上昇するリスクがあり、短期トレーダーはこれらの価格帯を抜けた際のストップロス巻き込み（清算カスケード）に警戒が必要です。

ETF動向

米現物ビットコインETFの動向については、3月23日はGBTCから2590万ドルの流出が確認されています（他ファンドのデータは未確定）。

先週（3月16〜20日）は合計9518万ドルの純流入を記録し、今年最長の5連続流入週となって価格を下支えしましたが、今週は流出からのスタートとなっており、ETF需要の持続性にやや不透明感が出ています。

本日のデイトレ注目材料

本日の短期トレードにおいて、注目すべき材料は以下の通りです。

重要経済指標
21:30 JST：米非農業部門生産性（Q4確定値）
21:45 JST：米ADP雇用変化（週次）
22:45 JST：米S&Pグローバル総合PMI速報（3月）

要人発言・イベント
Digital Asset Summit 2026（ニューヨーク開催中）
GameStop（GME）決算発表（引け後）
翌3月25日 5:10 JST：Fed Miran総裁講演

短期市場テーマ
米イラン交渉の続報（5日間の停止期限内の動向）、PMIデータが示す実体経済への影響

上方向の焦点価格
7万1000〜7万2000ドル

下方向の焦点価格
6万9000ドル

まとめ

今日のBTC相場は、トランプ大統領の「イラン攻撃5日間停止」という期限付きのヘッドラインに大きく左右される展開が予想されます。

短期的には、7万1000ドルの上値抵抗線と6万9000ドルの下値支持線のどちらをブレイクするかが焦点となります。デリバティブ市場が過熱しており、要人発言やニュース一つで数千ドル幅の乱高下が起きやすい環境のため、レバレッジ管理を徹底し、突発的な値動きに備えることが重要です。

必要ならこのまま「記事っぽい自然なメディアトーン」にも整えるよ。