- 仏ノートル・ダム大聖堂、仮想通貨で再建目指す基金が設立
- 15日夜に火災被害を受けたユネスコ世界遺産のノートル・ダム大聖堂に関して、復興を目的とした仮想通貨基金が設立された。西日本豪雨の際のバイナンス募金など、被災地への支援手段として「仮想通貨」が注目されている。
仮想通貨でノートルダム大聖堂再建を目指す基金が設立
15日夜に火災が発生した、フランス・パリの世界遺産「ノートル・ダム大聖堂」の再建のために、支援を募る手段として仮想通貨が注目されている。
国内の重要な歴史的建造物の火災を受け、フランスのジャーナリストであるGrégory Raymond氏が仮想通貨ビットコインで大聖堂の復興を目的とした基金を立ち上げたことがネット上で話題となっていた。
President @EmmanuelMacron has announced a subscription to rebuild #NotreDame. Hey bitcoiners, let's prove to the french authorities #Bitcoin can be an amazing way to send funds quickly, without border and for a good cause ! #bitcoinfornotredame 1JX3k1e1acXENqoKqaAtKKEdE9C2j4WsDB pic.twitter.com/Xu1zULMqL1
— Grégory Raymond (@gregory_raymond) 2019年4月15日
またRaymond氏のイニシアチブを受け、「Notre Dame des Cryptos」とノートルダム大聖堂のために仮想通貨での募金を募るサイトも開設された。
同サイトでは本稿執筆時点で、すでに0.03BTCほどの送金が確認されていた。
世界遺産のノートルダム大聖堂はフランス国内からだけではなく、各国からも仮想通貨で支援する動きが見られている。
仮想通貨・ブロックチェーンカンファレンスの「BlockShow」もノートルダム大聖堂のために仮想通貨での支援を募っている。
欧州やアジア各国など、世界中でイベントを開催されている同イベントの公式ツイッターでは基金に仮想通貨を送付すればプレゼントとして「BlockShow」のチケットがもらえることも明らかになった。
We Announce a Fundraising Campaign for the #NotreDame Reconstruction
— BlockShow (@BlockShowcom) 2019年4月16日
Every person that have donated here: (fiat) or
BTC: 1F6Y9zcgYiThUG9xDXYGhEziVWzBgDcVv3
ETH:0xA9FaCAf7Ba4D9CDaCCa2A9aaedd0D1C242451360
Will Receive a BlockShow Ticket as a Gift pic.twitter.com/2LGqFbBzY6
発生から約1日が過ぎたノートルダム大聖堂の火災で、直接の犠牲者こそ出ていないものの、西洋史において重要な役割を担ったキリスト教の重要建築物への損害を世界中が悲しんでいる。
フランスのマクロン大統領は、すでに聖堂を復興する姿勢を示しており、各国首脳や政治的なリーダーからもサポートする声が上がっている。
一般的な国際基金の際には、複数の仲介機関を通過してから最終的に支援対象に資金が届くため、無駄な時間やコストがかかる傾向にある。しかし、P2P取引が可能な仮想通貨では、第三者機関を経ることなく、直接送金が可能だ。
そのため、ベネズエラのハイパーインフレや今回のノートルダム大聖堂での火災発生など、万が一の事態で真価を発揮するとも言える。実際ビットコインは、匿名のサトシ・ナカモトによって、2008年の国際的な経済危機「リーマン・ショック」を受けて発行に至った側面がある。
仮想通貨ビットコインが登場した2010年初期は、違法薬物購入や資金洗浄を目的とした、違法性の高いイリーガルなものとして見られていた節もあるが、産業革命など革新性に注目されるようになった仮想通貨・ブロックチェーン技術に対する社会の見方は、その後大きな変遷を見せた。
大手仮想通貨取引所バイナンスが、昨年7月に発生した西日本豪雨の被災地に対し、義援金を仮想通貨で送信した事例など、社会貢献につながったユースケースも増え始めている。
CoinPost編集部一同、「ノートルダム大聖堂」の再建をお祈りしております。
