機関投資家が70%を占めるビットコイン投資信託、今回の仮想通貨高騰を契機に36%のプラス乖離を記録｜その意味とは

米投資信託のGBTCが36%のプレミア価格を記録

米調査会社Fundstrat社のCEO Tom Lee氏は20日、今回のビットコイン高騰を契機に、投資ファンドGrayscale Investmentが提供するBitcoin Investment Trust（GBTC）が、36%のプレミア価格まで上昇したと、自身のツイッターで報じた。

GBTCは、仮想通貨を運用する投資信託で、その受益証券は、投資対象をビットコイン（BTC）のみとした業界初の証券としても有名だ。

最新の報告書では、2018年第3四半期にトータルでおよそ91億円の資金が流入したことを報告しており、創業5年間で2018年が年間調達額で過去最高を記録、顧客資産1690億円を運用している。

同信託への流入資産のうち、70％はヘッジファンドやペンションファンド（年金ファンド）、エンダウメント（米国の名門大学の財団）など機関投資家が占めており、業界における機関投資家の動きをみる指標にもなっている。

CRYPTO: $GBTC premium to NAV creeping up to 36% on heels of $BTC surge to ~$4,000

Rise in premium is a sign of institutional net buying (easier to buy this ETN from ⁦@GrayscaleInvest⁩ than buy via a crypto exchange)…

…another sign 2019 way better than 2018 for crypto pic.twitter.com/hdFh8y3sY9

— Thomas Lee (@fundstrat) February 19, 2019

今回、GBTCのプラスに乖離するプレミア価格を指摘したTom Lee氏は、プレミア価格の上昇は機関投資家の純仕入高を指していると指摘、現在の仮想通貨市場において、機関投資家はGrayscaleからETN(信託)を購入する方が仮想通貨取引所を利用するより容易にある点を理由として挙げた。

今回の相場上昇時に、機関投資家の興味指数が上昇した指標である点を強調している。

また、これらの動きが機関投資家参入を臨む仮想通貨市場において、「2019年が、昨年より仮想通貨市場にとって良い年となる一つの理由だ。」と述べている。