- 英大学、仮想通貨市場における価格操作の実態を指摘する論文を発表
- インペリアル・カレッジ・ロンドンが「仮想通貨におけるパンプアンドダンプ詐欺の全貌」と題した論文を公開した。論文内では7月から約4ヶ月で230件以上の相場操縦が行われたとしており、1日平均で約7.8億円分の出来高が価格操作から生じていると結果を明らかにした。
仮想通貨の価格操作に関する論文が公開
イギリスの名門大学であるインペリアル・カレッジ・ロンドンから仮想通貨における価格操作手法の一つである「パンプアンドダンプ」に関する学術論文が発表された。
今回、英大学のJiahua Xu氏とBenjamin Livshits氏が発表した「The Anatomy of a Cryptocurrency Pump-and-Dump Scheme」(仮想通貨におけるパンプアンドダンプ詐欺の全貌)と題された論文では、7月21日から11月18日の約4ヶ月の期間にかけて約236件の価格操作とみられる値動きがAIによって感知されており、1日平均で700万ドル(約7.8億円)分の出来高が価格操作から生じていると結論を発表した。
組織、または集団で事実とは異なる「虚偽の情報」を流すなどして、集団で価格を釣り上げ又は、暴落させることで価格操作を行い、不当に売り抜ける行為。日本では風説の流布と呼ばれている。代表例としては1998年のウルフ・オブ・ウォールストリートの元となったジョーダンベルフォート氏の経営していたストラットン・オークモント詐欺。
パンプアンドダンプの流れ|マイナーコインBVBの具体例
価格操作は一般的にテレグラムを介して行われており、大きな「パンプグループ」として12000名が参加しているグループ「Official McAfee Pump Signals」をXu氏とLivshits氏は挙げ、マイナーコインであるBVBで行われたパンプの事例を紹介した。
日本時間11月15日午前4時30分に同仕手グループで価格操作を促す通知が発信されると、わずか1秒後に最初の買いが入ったことが感知された。
その後事態は急変、通知発信直後に買いが殺到し、18秒後に価格はピークに到達した。
しかし中には意図的に遅く通知を送るグループもあるそうだ。
調査によると、仕手グループの運営者はインサイダー情報を駆使して、安易にグループ内のパンプを図るメンバーを裏切り追加の利益を得ることもある。
実際にCryptopiaと言う仕手グループではBVBの通知が「Official McAfee Pump Signals」のわずか20秒後に発信したが、その時には既に価格はピークに達していた為、Cryptopiaの通知に頼ったグループメンバーは「利益を得ることは不可能だった」とXu氏とLivshits氏は言及した。
価格操作に惑わされない為の防止策とは
学術論文では、過去の事例データに基づいた機械学習によって複雑なアルゴリズムで発生を探知していたが、一般の投資家にはそのようなAIは駆使できない。しかしそのような複雑な手法を駆使せずともパンプアンドダンプが行われている傾向は一般のユーザーでも以下の傾向を注視すればある程度は察知し、FOMOに釣られずに済むことができる。
- 通貨の出来高が少ない
- 低い時価総額の通貨である
- 急激な値動き・上昇
実際、前述のBVBコインもこのような前兆でありふれていた。
まずBVBはあまりにも規模小さく、メジャーな仮想通貨データサイトであるCoinMarketCapにもリストされていない。ドイツのサッカークラブ、Borussia Dortmund(通称BVB)のファンによって同じファンの為に作られたとされる同通貨は2016年8月に発表されたが、最後の公式ツイートは8月31日2016年となっている。
さらに仮想通貨プロジェクトそのものの開発と普及が進んでいる事を表すGithub上のアクティビティも昨年8月を最後に触れられていなかった事実を踏まえると、上述した3つの前兆は信頼できそうだ。
実際に、Xu氏とLivshits氏が発表した論文で作成されたアルゴリズムを生の市場データに試行したところ、10月30日から11月6日にかけて6つのパンプアンドダンプとみられる動きを探知し、5つは本当に価格操縦であったことが確認された。
違法なパンプアンドダンプ
2月時点には米国の商品先物取引委員会がパンプアンドダンプ等の不正な価格操縦行為に対して発表を行い、このような詐欺を執り行う主犯格は厳しく罰する方針を示していた。その後、米CFTCは6月にコインベースやクラーケン等、4つの仮想通貨取引所にデータの開示を要求していた。
なお、CFTCはビットコインをコモディティとして捉えたり、昨年12月にCboeとCMEが開始したビットコイン先物の認可、会長であるGiancarlo氏のビットコインに対する肯定的な姿勢等、原則的には仮想通貨を新たなイノベーションとして保護、促進するアプローチを取っている。
8月時点では大手メディアのWSJが仮想通貨で「Pump and Dump」が8月までの6ヶ月間で121の通貨銘柄で計175回行われていたと報道していた。
また以前にも同様にデータを観測する機械、またはアルゴリズムがパンプアンドダンプを探知した事例があった。
9月にゴールドマンサックスが「仮想通貨の取引デスク開設を延期する」と発表し価格が急落した際も、AIベースの仮想通貨シグナルプラットフォームRoninAIのアナリストチームが、価格操作と疑う余地が見られる本来は存在すべきでない人為的な動きが突然起きた事を感知していた。
スマートフォンへの「プッシュ通知」で、相場に影響を及ぼす重要ニュースをいち早く知らせてくれる「LINE@」の登録はこちら。大好評につき、登録者7,000名突破。
CoinPostのLINE@、おかげさまで順調に登録者増加中!
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年10月12日
・各国の規制ニュースや取引所関連速報
・BTCやアルトコインの高騰・暴落情報
・相場に影響し得る注目カンファレンス
など、国内外の「重要ファンダ」をいち早く入手したい方は是非ご活用ください。QRコードでも登録可。 pic.twitter.com/7IUwECtvC0