JCBが現金・クレジットカード・非接触決済（QUICPay）・QRコード決済（代表的な4サービス）の4つを対象に、決済速度に関する実証実験を実施しました。
完全キャッシュレス化で年間約3時間を創出
実証実験では被験者100名を25名ずつ現金、クレジットカード、非接触型、QRコードの4つの決済方法で組分け、商品購入までにかかる時間差を計測。現金決済が28秒に対し非接触は8秒、クレジットカードは12秒、QRコードは17秒となりました。
キャッシュレス決済（クレジットカード・非接触型・QRコード）の平均速度は12秒であり、現金よりも16秒速く、非接触型は現金より20秒速く決済できることがわかりました。
JCBが実証実験の結果を踏まえ試算したところ、普段の買い物で利用する決済方法を完全にキャッシュレスへ移行することで、自由に使える時間が年間約3時間増加する可能性があるとみられています。
また店舗で消費者がキャッシュレス決済をすることで従業員1名あたりの労働時間が約2時間減少し、消費者全員が行なった場合は約4時間減少することが明らかになっています。これにより、キャッシュレス決済の導入で店舗の労働量削減や人員不足の解消にも役立てることが見込めます。
日本では消費者が現金払いを続けることで国内全体で1日約22億円分、年間で約8,000億円分の時間をロスしているといわれています。
JCBは日本の決済手段を完全キャッシュレスへ移行することで、時間が創出され労働に充てた場合は1人あたり年間約12,000円相当の価値となる可能性があるといいます。
※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
