ビットコイン(BTC)市況
反発する東京株式市場を横目に、ディセンディングトライアングル下限での推移が警戒される仮想通貨ビットコイン(BTC)、月足確定直前の値動きが注目されている。

ビットコイン(BTC)市況

ビットコイン(BTC)は、9400ドル付近を推移している。

今年3月以降、移動平均線の100MA上を推移していたが、日本時間29日朝方の急落でこれを割り込み、下降チャネルのセンターラインかつサポートラインの水平線で推移している。

深夜にかけて一定のリバウンドも見せたが、資金抜けの警戒感からか反発の力も弱く、11時時点で再び下値を探る展開を迎えている。この水準はディセンディングトライアングル下限にあり、買い方にとってデッドラインの瀬戸際だ。昨日の仮想通貨市況でも解説した、昨年11月の「ディセトラ・底割れシナリオ」の再来に投資家の警戒感が募っている。

底割れた場合の次のターゲットとしては、海外トレーダーも意識している8000〜8100ドル(85〜86万円)付近の攻防が注目されそうだ。bitFlyerでも、日本円建て86万円前後と82万円前後は、5〜6月上旬にかけて出来高を作りながら揉み合ったラインとして強く意識されるほか、日足200MAもこの付近を推移している。

一方で、4hRSIは30%前後と売られ過ぎ水準に近づいており、需給を示すBitMEXの資金調達率はショート払いに変化した。bitFlyerのプラス乖離は+2.85%前後で推移しているが、過去の経緯からも「マイナス乖離」に転じた場合は一つの節目となりそうだ。市場の目線が下に傾く中、ベアトラップから急反発するなどの可能性も否めず、臨機応変な対応が求められる。

マクロ経済に目をやると、東京株式市場は米中摩擦の警戒感後退から反発しており、外国為替市場でも円相場が1ドル=106円台まで回復した。マザーズ市場では、外部環境の影響を受けにくいゲームセクターの商いやボラティリティが上昇しており、仮想通貨同様、若年層の個人投資家比率の高い新興市場であることから若干向かい風か。

なお、28日には、世界最大の仮想通貨取引所バイナンスのCEOであるCZ氏が、Twitter上のAMAにて、9月中にも仮想通貨先物プラットフォーム「Binance Futures」にて、先物商品取引を開始することを発表。各サービスを通じて、仮想通貨を保有することで利益を得られるサービスの拡充に努める意向を示している。

明日は8月最終日となり、今後の方向性を位置付ける「月足」確定タイミングあることから、併せて注目したい。

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