ビットコイン暴落と株式市場の相関に2ヶ月前同様の再現性　今後も起こりうる急落タイミングを考察｜仮想通貨市況

仮想通貨市場

ビットコインは、前日比4万6000円(9.95%)安で推移するなど、一週間続いた堅調な推移が一服。株式市場との相関性を比較する中で見えてきた過去の再現性と今後も起こりうる急落タイミングを考察。

仮想通貨市場

仮想通貨市場は25日、ビットコインが前日比4万6000円(9.95%)安で推移(20時時点)、下落の煽りを受けやすいアルトコイン市場はBTC以上に売られる形で1日を通して全面安相場が続いた。

本日のマーケットの注目点は、日米株式市場にビットコイン価格が相関と株式寄り付き時間の重要性だ。

この相関性を見る上で、まず本日のビットコインチャートとダウ平均株価、日経平均株価の値動きを比較したチャートから掲載する。

メインチャート：BTCJPY(bitfinex5分足)、紫チャート：ダウ平均株価、オレンジチャート：日経平均株価

チャートでもわかるように、本日1回目のBTC急落となる25日未明が、米国株式市場が下落に傾いた時間だ。また、2度目のBTC急落が、東京株式市場の寄り付きの時間にあたる午前9時となる。

株式市場における”史上稀に見るリスクオフ”の動きに同調したビットコインは、東京株式市場の大引け後に落ち着きを取り戻すなど、極めて高い相関性を見せた形と言えるだろう。

しかし、日米株式市場の動きに相関性を見せ、寄り付き時間の9時に大きく売られた事はこれまでも複数あり、再現性のあるチャートの値動きになる。

一つの事例として、年間最大規模の暴落を見せた約2ヶ月前（10月12日）の株式市場では、売り注文が殺到した事で大幅ギャップダウンして寄り付かず（売りと買いが約定せず）、投資家の損失が大方確定する10:00過ぎには、仮想通貨市場も堰を切ったように暴落開始が確認されていた。

下図では、青いラインが日経平均株価、赤の大陰線がビットコイン価格を重ねて比較・検証したものになるが、大規模な急落が連動するなど、「相関性」が指摘されていた事例となる。

当時のBTC価格は、以前の数日間に横ばいの展開が続いており、今回短いスパンで出来高の急増を伴っている事から、投げが出やすいこのタイミングを狙って、機関や大口による売り仕掛けが行われた可能性も指摘されていた。

この当時も、ビットコイン価格が急落した10月11日から12日は、日本の株式市場が開く前から米国市場や日経先物が暴落（VIX指数は急上昇）しており、年に数回あるかどうかの大荒れ模様を示唆。結果的に日経平均株価は、最大1,000円幅（終値900円）急落。

今年3番目となる下げ幅を記録するなど、それまでの強気ムードから一転、投資家心理が急悪化する要因となるなど、本日の仮想通貨市場と株式市場に高い類似性が見られる相場状況になっていた。

この事で、リスクオフ相場におけるポジション調整の動きが連鎖的に発生。同様のタイミングでBTC価格が急落したことで、個人投資家による「パニック売り」を誘発した可能性が考えられる。

本日のマーケットに話を戻すと、昼に公開したマーケットレポート「世界経済減退懸念が仮想通貨市場にも波及　ビットコイン下落要因を探る」でも掲載したように、ダウ平均株価が、前週比で653.17ドル安の2万1792.20ドルで取引を終え、大台となる2万2000ドル割れ。

この流れを受け始まった25日の東京株式市場でも日経平均も続落、一時1000円以上の急落を記録する株式市場の暴落が、ビットコインの急落開前に確認できている。

日米株価の推移から、世界経済減退懸念がより広がる形で、リスクオフムードの急加速が起こっており、約3年前に発生した「チャイナ・ショック」を超える大幅下落を見せた今年10月に匹敵する「信用買い評価損益率」に達したことも踏まえ、投資家の資金繰りを背景とするBTC売り、または大口による売り仕掛けのタイミングとして見られた可能性が考えられる。

このことを踏まえると、ダウ平均株価が急暴落したタイミングでは、東京株式市場の寄り付き時間9時は、売り仕掛けのタイミングとして今後も見られる可能性があり、注意すべきタイミングになると言えるだろう。

仮想通貨（ブロックチェーン）関連株

日本時間深夜帯の売り仕掛けによる米国株の大幅安などを受け、日経平均株価は20,000円台の”心理的節目”を大きく割り込み、場中に19,100円を下回った。（その後さらに18,800円台までの一段安）

松井証券の報告書によれば、投資家のダメージを示す「信用買い評価損益率」は、21日時点で-30.34%に達しており、追証手前となる信用維持率ギリギリで耐えている個人投資家の多さを示唆している。

この数値は、2015年の「チャイナ・ショック」を超える大幅下落を見せた今年10月に匹敵する数字であり、3連休明けの25日は、そこからさらに日経平均が1,000円安まで大暴落したことを踏まえると、今年最悪の”追証水準”に突入している可能性は極めて高い。

米NYダウ市場は、年初来最安値を更新。先週一週間は、「リーマン・ショック」以来の記録的なの下げ幅を記録しており、特に日本株（東証株価指数）は平均PERから割安感が取り沙汰されてはいるものの、VIX（恐怖）指数急騰の要因となっている米中貿易摩擦や欧米の政情不安は、拡大する一方で終息する気配を見せておらず、景気減速懸念で金融マーケットの混乱を招いている。

仮想通貨（ブロックチェーン）関連株も御多分に洩れず、個人投資家の投げ売りの様相を呈しており、日経新聞のリーク記事で前週末に期待上げのあったマネックス(8698)が11.25%安となったほか、仮想通貨取引所ビットポイントを運営するリミックスポイント(3825)が、ストップ安を記録。

そのほか、GMOグループ(9449)は大引け後、マイニング事業で355億円の特別損失を計上したと発表しており、明日以降の値動きにも注目が集まる。

今後も断続的に、個人投資家によるまとまった投げが出るなど、パニック相場になる恐れもあるので注意が必要だ。

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