リークによると米国証券取引委員会(SEC)とETF発行者のヴァンエッグ(VanEck)やビットワイズ(Bitwise)はビットコインやイーサリアムに次ぐ現物型のソラナETF(SOL)のローンチのためのS-1申請について協議を進めているという。既に仮想通貨(暗号資産)では現物型のビットコインETF、イーサリアムETFが承認されており、BTC価格とETH価格に大きな影響を及ぼしている
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現物型ソラナETF承認の可能性か
フォックスニュースによると米国証券取引委員会(SEC)はソラナ(Solana)のSOLを運用する現物型ソラナETFのローンチを申請しているヴァンエッグ(VanEck)やビットワイズ(Bitwise)、21シェアーズなどの発行者と協議を進めているという。一方でビットコインETFとイーサリアムETFで圧倒的なシェアを誇っているブラックロックはソラナETFは申請しておらず、上場申請を行っているのはCboeで上記発行者に加えてカナリー(Canary)が申請している合計で4つのソラナETFを申請している。
SOL速報:リークによると米国証券取引委員会(SEC)は現物型ソラナETFをローンチするためのS-1申請について発行者と協議を進めている。
— 墨汁うまい(Bokujyuumai) (@bokujyuumai) November 21, 2024
2025年にソラナETF承認の可能性があり、ブラックロックは申請せずVanEckやBitwiseが申請。SOL価格は一時260目前まで迫る#Solana $SOL #SOL #仮想通貨 #暗号資産 pic.twitter.com/ff3Gg4gozt
ゲンスラー氏退任でソラナETFに一歩前進
SECは今年8月にCboeが申請していた2つのソラナETFを否決しており、大統領選前でトランプ氏の勝利が不確かだったこともありゲンスラー氏の影響が強く出ていたと言えるだろう。一方で日本時間22日深夜にゲンスラー氏がSECの議長を2025年1月に退任することを発表、それに伴い現物型ソラナETFの承認の可能性が高まってきていると言える。
トランプ氏は仮想通貨に対する本気の政策を見せており、ホワイトハウスに新たに仮想通貨に特化した役職を設けるというリークが行われており、現時点では元米商品先物取引委員会(CFTC)の議長で「仮想通貨の父(Crypto Dad)」として知られるクリス・ジャンカルロ(Chris Giancarlo)氏が浮上しているとリークされている。
このようにトランプ政権では親仮想通貨派で固められる動きが見られていることから、反仮想通貨派となるゲンスラー氏の意向は通らなくなってくることが予測されるだろう。もし現物型ソラナETFが2025年に承認されれば、他の仮想通貨ETFも次々に米国証券取引委員会(SEC)によって承認されることになるだろう。
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