立ち上がる数々のPoS系ブロックチェーン
イーサリアム（Ethereum）のPoS（プルーフ・オブ・ステーク）移行、ビザンチン・フォールト・トレランス性（Byzantine Fault Tolerance：BFT）系DPoS、DPoS形式など、さまざまなProof of Stake系の（以下総称してPoS）ブロックチェーンがローンチ、または2019年前半に多くのローンチが予定されています。
ローンチ済みのものではイオス（EOS）やテゾス（Tezos）、コスモス（COSMOS）などがあり、これからローンチをするものではディフィニティ（Dfinity）やカルダノ（Cardano）などがそれにあたります。これらの背景知識についてはこちらのレポートが詳しいので、このレポートを読む前にこちらから読まれることをお勧めします。
関連：新興ブロックチェーン（EOS、Difinity等）の知っておくべき競争背景。なぜ今新しいパブリックプロトコルが勃興するのか。
これらの新興パブリックプロトコルの多くのブロックチェーンがPoS系ですが、これらのローンチと合わせてビジネス構造や、ステーキングにまつわるエコシステムも影響を受けるだろうと予想されます。本レポートでは、PoSでの経済圏やその周辺のビジネスレイヤー、その考えうる影響を網羅していきます。
PoSのブロックチェーンのステークホルダーとは誰か
まず、特定のPoSのネットワークのステークホルダーとは誰を指すでしょうか。簡潔に述べるならば、ステーキングして新規トークンの供給の恩恵を受けることを期待する投資家のトークンホルダーです。これらをより細かく分類をすると、リテールの投資家と機関投資家の2つに分けられます。
また、トークンをステーキングをするのは投資家だけではなく、初期開発者やファウンデーションもありえます。当該のPoSのネットワークでビジネスを行うアプリケーションレイヤーもトークンをステーキングする可能性があります。
さらに自身ではステーキングをしないかも知れないですが、影響を受けるビジネスレイヤーはステーキング可用性があるトークンを預託されている中央集権型取引所、カストディ、クライアントサーバー型ウォレットです。これらのビジネスレイヤーは、ユーザーの秘密鍵を預かっているので、本来的には顧客にステーキングさせる選択肢もありながら、または賛否はありながらも顧客資産として預かったトークンを自社でステーキングに用いることがありえます。
中央集権取引所が、顧客のトークンを預かりながらも、そのトークンを自社でステーキングして、BFT・PoSの投票に用いた事例はEOSのネットワークで複数確認されています。
さらにもう一つのステーキングは、ステーキングプロバイダです。ステーキングプロバイダは、第三者が保有をするトークンを預託され、代わりにステーキングを行い、ステークされたトークンから手数料収入を得るビジネスです。これらの各ステークホルダーが相互にどのような影響を及ぼすかを分解します。
ステーキングはもはやトークンを保有しただけでできるものではない
また、ステーキングを巡るエコシステムの前提として、ステーキングはすでにトークンを保有しただけでできるものではなくなっている傾向があり、トークン保有に加えて、信頼されるサーバー運営などが要件になっているネットワークが顕著です。（例：EOS、COSMOS、LOOM NEZTOWORK）
例えば、ルーム・ネットワーク（Loom Network）の場合は、ステーキングノードとして立候補するのに、以下の手順が必要になります。
- 専用フォームからLOOMファウンデーションに申請をする。
- KYC（本人確認）/AML（マネーロンダリング対策）のプロセスを終える。
- 規約に同意をする。（24時間ゼロダウンタイムで運営をすることや、サーバー要件など）
- 必要量のトークンをステーキングする（1,250,000 LOOM）
- ハードウェアに仕様や構成について認定を受ける。
- プロダクションノードの設定に関するトレーニングを受講する。
専門性が必要になるバリデータノードの運営
上記はLoom Networkの事例ですが、EOSやCOSMOSなどのプロトコルも、バリデータノードの運用条件には似たようなハードルがあります。これらの要件は、もはや一般の個人がステーキングノードを運営できるとは言えないでしょう。
さらにネットワークの仕様によっては、ゼロダウンタイムの規則が守れず、ノードがダウンをしてしまったらステークしているトークンを没収される仕組みになっているプロトコルもあります。つまり、DDoS攻撃の耐性も必要になり、バリデータノードの運営は、これから専門性が必要な仕事になってくるだろうと予想されます。
PoSのステーキングに関してさまざまな数字を示したレポートは下記で公開していますので、興味がある方はご覧ください。
参考：2019年4月現在のPoSを取り巻く現状を数字で概観する。今後の市場動向予測やバリデータプール事業者の競争環境について。
【こんな記事も読まれています】
・イーサリアム 2.0(Serenity)のPoS移行にあたり投資家が考えはじめるべきこと
・2019年に立ち上がる暗号通貨のインカムマーケット、PoSに関連する市場
d10n Labのリサーチコミュニティでは、ブロックチェーン業界の動向解説から、更に深いビジネス分析、技術解説、その他多くの考察やレポート配信を月に20本以上の頻度で行なっています。コミュニティでは議論も行えるようにしており、ブロックチェーン領域に積極的な大企業・スタートアップ、個人の多くに利用頂いています。
▼d10n lab 未来を思考するための離合集散的コミュニティ
https://d10nlab.com/
