2018年の仮想通貨のマイニングをターゲットにしたマルウェアが1年間で4,000%以上増加しているという。サンフランシスコに本社を置くサイバーセキュリティ企業のマカフィー（McAfee）が12月18日に発表した、サイバー犯罪に関するレポートで明らかになった。
仮想通貨に関連したマルウェアが4,467%増
仮想通貨のマイニングをターゲットにしたマルウェアは、同意なしに被害者のコンピューターなどの端末のリソースを使いマイニングを行うというもの。
同社が発表した「McAfee Labs Threats Report」というタイトルのレポートによると、マイニングのマルウェアは2016年と2017年の各四半期において50万件を下回っていたが、2018年の第1、第2四半期に約250万件と急増、第3四半期には400万件近くまで増加。ここ1年で4,467%増加していたと報告している。
マイニングのマルウェアの新たなターゲットはIoT
また同レポートでは、新たなマルウェアのターゲットとしてネットワークカメラなどのIoT（Internet of things：モノのインターネット）デバイスが増えてきていると指摘。
これまでIoTデバイスはそのCPUがパソコンよりも劣るため、仮想通貨のマイニングに使用することは考えられていなかった。しかしそのセキュリティの甘さから、サイバー犯罪者らはマルウェアのターゲットにしていると考えられている。仮に数千台のIoTデバイスをマイニングのため長期間コントロールできれば、利益が出せるという。
マカフィー社のセキュリティリサーチャーのレムコ・ バーホフ（Remco Verhoef）氏は、Mac OSを狙ったマルウェアの存在を確認。これは「OSX.Dummy」という名前で、仮想通貨のマイニングに関連したスラック（Slack）やテレグラム（Telegram）などのチャットグループで拡散されていた。
今年7月には中国で100万台以上のコンピューターがマルウェアに感染し、2年に亘り200万ドル（約2億2,000万円）相当の仮想通貨をマイニングしていたという事件が発覚していた。
関連
・英国企業の約60％が過去半年でマイニングマルウェアの被害に遭う
・仮想通貨に対する2017年ハッキング被害、前年比369％の増加率
参考
・McAfee
