ナイキがデジタルトークンと交配できるデジタルシューズの特許取得

米国特許庁が12月10日、スポーツメーカーのナイキ（NIKE）によって特許申請されたシューズ用およびアパレル製品用の暗号化デジタル資産・デジタル資産の作成/使用方法、ブロックチェーンコントロールロジックを備えた分散コンピューティングシステムを公表した。

シューズ用のトークンを生成

この特許申請は、暗号化された関係のあるデータベースを使ってシューズの所有者IDを決定、シューズ用の暗号化デジタル資産を生成するというものである。生成されたデジタル資産には、デジタルシューズとユニークデジタルシューズIDコードが含まれている。

暗号化デジタル資産をユニーク所有者IDを結び付け、ユニークデジタルシューズIDとユニーク所有者IDをブロックチェーンを使用してトランザクションに記録することとなる。このテクノロジーにより企業は、デジタルオブジェクト（またはオブジェクト特性）の全体的な供給を制限して、必要に応じて制御された希少性をつくり出すことができる。

シューズ同士の交配で子孫をつくり出すことも可能

この特許申請の中では例として、トランザクションのブロックと機能のブロックチェーンを介して備え付けられた暗号化デジタル資産を提示している。この暗号化デジタル資産には、シューズのような現実世界の製品とデジタルシューズのような仮想収集品を結び付けることもできる。

消費者が通称「キック」として知られる本物の靴を購入すると、消費者と結び付いてデジタルシューズの生成と暗号トークンの割り当てが行われる。このデジタルシューズと暗号トークンは、通称「クリプトキック」として表現される。デジタル表現には、コンピューター生成されたシューズのアバターや限定版アーティストの表現したシューズを含まれる可能性がある。

デジタル資産を使用してバイヤーは、実物のシューズの安全な取引や販売・デジタルシューズの取引や販売・仮想通貨ウォレットあるいは他のデジタルブロックチェーンロッカーにデジタルシューズを保管することができる。

また「シューズの子孫」を生み出すために、あるデジタルシューズと別のデジタルシューズを交配したり、シューズ製造可能なルールに基づいて、新しく繁殖したシューズの子孫を新しい有形のシューズとしてカスタムメイドしたりすることもできるという。