PlanB、2017年のビットコイン先物「価格操作論」を否定

菊谷ルイス

PlanBが説明：ビットコインはCME先物に『操作』されず

1BTC=20,000ドルの過去最高値を記録した2017年12月。

米大手デリバティブ取引所CMEのBTC先物ローンチと時期を重ねるようにして、ビットコイン（BTC）相場は急落した。米国金融機関CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）、CBOE（シカゴ・オプション取引所）は2017年12月、相次いでビットコインの先物取引を導入している。

「BTC先物は、価格の透明性や業者のリスク管理を向上させること等を企図しており、株式や国債など幅広いアセットクラスで先物市場があることに鑑み、仮想通貨市場の成熟のため先物の導入が求められたと」いう背景がある。

機関投資家など大口の参入や先物のショート（空売り）のしやすさ等が一因となり、過熱していた市場が一斉に売りに傾いたとの見方も散見され、「先物市場の解禁が仮想通貨バブルを終わらせた」という説が取り沙汰されることとなった。

著名アナリストのPlanBは8日、CME先物の「価格操作論」について改めて異議を唱えた。同氏は、ビットコインの中長期的相場推移を「ストック・フロー比率（S2F）」のモデルを構築し、分析することで知られている業界の著名アナリストだ。

PlanBは、S2Fのモデルを用いて分析した結果、2017年末のバブル相場の終焉とCMEの先物開始とは無関係だと主張する。

BTC価格はCME先物に操作されていない。S2Fモデルでは、当時のBTC価格は平常通り、バンド内で推移していた

出典：PlanB

2017年ビットコインの状況

「操作」されていないとする理由に関しては、2015年〜2017年の間、ビットコインはすでに約100倍もの上昇率を記録しバブル相場にあったことを指摘。CMEのBTC先物取り扱い発表を受けた、市場の過剰期待にも言及した。

「CMEの発表が無かったとしても、遅かれ早かれBTCバブルは弾けていた」とコメントした。

出典：Tradingview

2019年5月には、財務総研が、ビットコイン先物と市場との相関性についても分析。財務省広報誌「ファイナンス」に掲載した。

出典：財務総研

価格のトレンドが下がり始めた時期と、ビットコイン先物導入時期は時期を同じくしているが、財務省の研究レポート（Hattori and Ishida 2019）では、先物の導入とビットコイン価格の下落の間の相関関係を否定する分析結果を示した。

ビットコイン現物の価格に加え、ビットコイン先物の価格および取引高のデータを用い、先物の導入と現物価格の関係について、初となる実証研究を行っている。

S2Fで測る強気相場

PlanBの指摘を言い換えると、CME先物による機関投資家マネーの期待は思惑の1つにすぎない。2016年のBTC史上2度目の半減期がポイントになるという。PlanBのS2Fモデルでは、今回の3度目の半減期は、中・長期的な強気相場を再現できる一要因として予測されている。

PlanBのストック・フロー比率（S2F）

ストック・フロー比率（S2F）は、貴金属（金や銀）などの希少性と価値を測るモデルとして利用されるもの。ほとんどの商品は、生産量が急増することで市場流通量が急増し、価格が暴落する。一方、金などの一部の希少性が高い商品は、市場に存在する量に対して年間の生産可能量が小さく、供給過多によって価格が暴落することがない。

PlanBは、2009年12月から2019年2月のビットコイン相場データをもとに計算した、月々のBTCのS2FとBTCの時価総額をプロットしたところ、一定の規則性を発見。S2Fと時価総額の両方について対数をとり線形回帰を行うと、S2Fと時価総額の間に統計的に有意な結果が確認された。

半減期後、BTC時価総額は1兆ドル規模に達し、1ビットコインあたり55,000ドル（約600万円）を突破し得ると算出。2021年12月までに10万ドルに到達する公算が高いとみている。