仮想通貨バブルの崩壊を決定づけた、コインチェックのNEM盗難事件から一年という月日が経った。
2018年の仮想通貨市場は悲惨なもとのなり、多くのコインが価値を半減させ、中には価値が無に帰したものもある。
今後、仮想通貨が1つのものとしてではなく、各通貨それぞれの将来性が評価されていく可能性もある。
この停滞した1年の間には、何が起こり、今後はどうなっていくのかを「仮想通貨取引所」「通貨のプロジェクト」という観点から探っていく。
「仮想通貨交換業者」新規登録待ち企業が増加
1月にコインチェックが、正式に金融庁から「仮想通貨交換業者」として認可されたことを受けて、今、同様に認可されようとしている企業が増加している。
金融庁が9月初旬に公開した160という企業数から、12月の時点で190社と増加し、今回のコインチェック認可でさらに増えたことが予想されていると、Bitcoin.comが報道。
2018年10月からビットコイン価格が50％以上下落した悲観的な相場であるにもかかわらず、これほどまで増えている。
多くの企業がこの仮想通貨交換業、ひいては仮想通貨の将来性を見込んでいることを示しているだろう。
イーサリアムはDapps開発が倍増に
（出典：dapp.com）
DAppsは2018年の間に約150万人のユーザーが利用したという報告が、Dapp.comによって明らかになった。
その内過半数を超える80万人がイーサリアムのDapps利用者となっているようだ。
さらに昨年2018年の12月時点で、月間DAppsの開発が2017年12月から182％増加しているデータも存在している。（参考：Stateofthedapps.com/stats）
今月中頃にコンスタンティノープル延期となり、イーサリアムを指示する人は短期的に不安にさらされているが、長期的に見るとイーサリアムに需要があることがわかる。
イーサリアムを超える仮想通貨EOSと仮想通貨トロン
（出典：dapp.com）
仮想通貨EOSと仮想通貨トロンのトランザクション数が激増している。
トロンは昨年2018年に97個の分散型アプリケーションを立ち上げ、そのエコシステムは加速度的に成長している。
EOSのエコシステムは、dApps数とトランザクション数が圧倒的だ。
2018年6月にメインネットを開設したEOSは、半年で最大規模のパブリックブロックチェーンとなり、そのうちギャンブルdAppが取引量の97％・取引高の75％を占めている。
同様にトロン上の取引量の98％はギャンブルからとなっており、Dappsではギャンブルの取引量が急増している。
2018年のdAppsを見てみると、ギャンブルは30億ドル（3300億円）相当の取引額となっており、その79%をイオスが占めている。
Dappsなどゲームなどに使われる通貨は非常に需要が高くなるため、今後も成長が見込まれるであろう。
リップルの提携企業は1週間に1つ以上増加
リップルは国際送金をスムーズにするために既存の金融危機と続々と提携を進めている。
昨年9月に行われたCrypto Finance Conference（クリプト・ファイナンス・カンファレンス）の際には、約100社と提携していると、リップル社CEOであるBrad Garlinghouse（ブラッド・ガーリングハウス）氏は述べていた。
さらにその際に「1週間に1つ以上のペースで銀行と契約している」と同氏は述べており、リップル社のホームページを見てもわかるように現在は200社以上と提携しているようだ。
この調子で提携企業を伸ばすことができればリップルネットワークは順調に広がり、リップル社の野望である国際送金を占拠できるかもしれない。
仮想通貨バブル崩壊後の将来性
仮想通貨バブルの崩壊によって、衝撃的なほど仮想通貨にダメージを与えたことは、昨日の記事で言及した。
ビットコイン史上初価格が下落して終わった2018年。ただ、それはビットコインというシステムが破綻したことを意味するわけでもなさそうだ。
仮想通貨・ブロックチェーン技術が既存のプラットフォームに革命を起こすと信じ、その発展の先陣を切ったプレイヤーはまだ諦めていないようだ。
流出事件やハッキングなど、様々な痛みを伴いながらも、法整備や、システムの開発、そして様々な企業の参入など、仮想通貨はその基盤を地道だが着実に固めている。
情熱を持った彼らの取り組みが、「冬」の最中にいる仮想通貨に「春」がもたらすのは時間の問題かもしれない。
