運用資産8.7兆ドル超えを誇るブラックロックは、米証券取引委員会(SEC)に2つのファンドを介してビットコイン先物に投資する可能性を示した申請書を提出。ブラックロックは仮想通貨バブル後の2018年にビットコインに対して否定的だった。
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ブラックロックのビットコイン先物活用
SECに申請された書類によると、ブラックロックファンドV（BlackRock Funds V）と ブラックロックグローバルアロケーションファンド（BlackRock Global Allocation Fund）の2ファンドにおいて、ビットコイン先物を介してのビットコイン投資の可能性について触れ
「ファンドはビットコイン先物を介して投資を行う可能性がある」
と述べている。ここではCMEビットコイン先物のような差金決済型ビットコイン先物を例にあげており、ビットコイン現物決済されるBakktやビットコイン現物への直接投資などには触れていない。
ビットコイン先物の問題
一方でビットコイン先物の問題に対しても指摘しており、
「ビットコイン先物は新興であり、他の先物と比較して流動性が低いことから（ブラックロックの）ファンドがビットコイン先物を介して投資を行った場合、非流動性リスクを受ける可能性がある」
と述べている。
ビットコインに否定的だったブラックロックの心変わり
ビットコインが仮想通貨のバブル相場で当時市場最高値を記録した2017年末の後、多くの仮想通貨取引所やファンドがビットコインETFの上場を画策していた。2018年中旬、米最大手仮想通貨取引所のCoinbaseがブラックロックのブロックチェーングループと密かな話し合いを行ったとリーク。
一方でブラックロックCEO Larry Fink氏は
「ビットコインはマネーロンダリングの指数だ。ビットコインの高騰は、どれほど世界でマネーロンダリングの需要があるかを示してるだけに過ぎない。」
と2017年10月に痛烈批判をしていたことで有名だ。
2017年末の最高値を有に更新した2020年、ETFジャイアントのブラックロックの考えを覆すことができたようだ。このような機関投資家の流入をビットコイン市場は2017年から期待しており、2021年はS&P ダウジョーンズインデックスの仮想通貨指標など機関投資家参入が期待できるだろう。
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