ETHの価格が過去最高値を更新
イーサリアム（ETH）は2021年2月に過去最高値を更新しました。2017年の高値はICO（イニシャルコインオファリング）バブルにおいてICO参加のビークルとしてETHが買われていた背景があります。しかし、2021年の高値更新はDeFi（分散型金融）の活用などさまざまな点を背景にしています。約3年の間にさまざまなアプリケーションやユースケースがイーサリアム上で生まれました。
そしてETHの価格動向は今後も期待できる可能性があります。そのポイントとなる点として、Ethereum 2.0のステーキング増加や機関投資家動向があります。
ETH全供給量の2%超がステーキングに使用
まず重要な要素として、ETHの全供給量の2%超がすでにステーキングに使用されているという点です。
2020年12月にEthereum 2.0の核となるBeacon Chainがは無事公開され、すでにブロック生成が行われています。12月の公開後から事故は起こらず、ブロックチェーンは稼働し続けています。個別のノードが二重署名によって、スラッシュが発生することは起きていても、ブロックチェーン自体には何も問題はありません。
Beacon Chainはまだスマートコントラクトなどの機能は持ちませんが、ステーキング量は増え続けており、2021年1月の執筆時点で約4,800のユニークアドレスがノード運営をして、ETHの全体供給量の2%超がステーキングされている形になります。
Ethereum 2.0にステーキングする手段は増えており、Lidoのようなステーキングした証書を流動化するようなサービスも登場しているため、ステーキングのハードルが下がっています。
機関投資家向けのEthereum 2.0のステーキングサービスおよび機関投資家向けのクライアントノードを展開しているコンセンシス（ConsenSys）などの企業も存在しており、機関投資家がステーキングをすることが今後増えるであろうと見込むならばETHのステーキング量はさらに増えるはずです。
機関投資家がETHに
2020年は機関投資家が暗号資産市場に参入した年になりました。市場の主役は、これまでの個人投資家や暗号資産ヘッジファンドではなくトラディショナルな大御所ファンドや金融機関に入れ替わりつつあります。
しかしこれらの機関投資家が2020年に購入した暗号資産はビットコインが中心で、まだETHは購入していません。以下は暗号資産投資信託のグレイスケールの2020年末時点での残高ですが、ETHは10%程度です。
参照：Graysclae
既にユースケースは多く生まれており、ETHの実需要もあるにも関わらず、機関投資家はまだETHを購入していないという事実は重要であると言えます。2021年も市場でのETHの動向は見逃せません。
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