JPモルガン・アナリスト「仮想通貨市場の将来性」について懐疑的な見方から態度を軟化｜機関投資家の関心度回復のカギを語る

JPモルガンのアナリストが見る機関投資家関心度の回復

米CNBCの金融番組Futures Nowに米大手投資銀行JPモルガンのアナリストNikolaos Panigirtzoglou氏が出演、仮想通貨に関する発言を行なった。

Panigirtzoglou氏は番組内で、昨年年末の相場の暴落を受け、ウォール街の金融機関の仮想通貨に対する関心度は、一般投資家同様に減少しているものの、この低迷相場の状態は一時的なもので、仮想通貨業界や市場の安定性により、再び関心度が回復する可能性は十分にあるとの見解を示した。

昨年の12月15日の同氏が公開したリサーチのレポートでは、一貫して懐疑的な見方を通していたものの、発言内容に一定の緩和がみられたことになる。

ビットコインはこのチャートのように、バブル期を繰り返してきたが、現在は過去最長の下落相場に突入し、相場が停滞している。

また同氏が企業の市場に戻ってくる要因として期待感をあらわにしている背景に、仮想通貨やブロックチェーンの実利用と普及増加があるという。

一方で、懸念点については、以下のように述べている。

仮想通貨界隈からの見方も類似

「ビットコインETF」の申請を行なっている仮想通貨ファンドBitwise社のグローバル研究責任者、Matt Hogan氏も同様の見解を表明した一人だ。

Hogan氏は、米有力誌ブルームバーグとのインタビューに応じ、ビットコインが「完全なバブル」であり、「現在2,000以上の仮想通貨銘柄の95％は消滅していくだろう」と語ったものの、残る5%の仮想通貨は、長期的に大きな可能性があると見て期待感を示した。

Hogan氏は現在の弱気相場を受け、総悲観を示しているわけではなく、仮想通貨のバブルを過去に起きたドットコム・バブルと同様に淘汰の過程にありつつも、アマゾンやグーグルのような強靭な企業を例に取り上げて、仮想通貨の回復も同じように時間をかけて回復する可能性が極めて高いことを示している。

また、機関投資家の関心度の回復・業界参入に関して、米仮想通貨関連投資企業Galaxy Digital社の創設者であるMichael Novogratz氏も類似した見解を示しており、「弱気相場はまだしばらく継続するだろうが、将来的に機関投資家の参入が見込める為、長期的には楽観視している」とSNSにて言及した。

機関投資家からの関心が、大手金融企業フィデリティの仮想通貨関連サービスの提供や、待望のBakktの先物取引開始による市場の安定化に直結する可能性が高い点こそ、Hogan氏やNovogratz氏らの有識者が仮想通貨の将来性に対する楽観的な姿勢の要因であろう。