クレジットカードは便利な反面で、使い方を誤ると使いすぎなどのリスクがあります。
また、他のクレジットカードを利用するようになったり、クレジットカード自体の内容に不満があって解約したくなることもあるかと思います。
実際にクレジットカードを解約したい場合、どのような手続きを踏めばよいのでしょうか?
ここでは、具体的なクレジットカードの解約方法や、解約に伴う影響などについて紹介します。
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クレジットカードを解約する方法やデメリットとは
普段よく使用する店舗などで、クレジットカードを利用することでお得にお買い物できるという場合があります。
また、キャンペーンなどでプレゼントがあるなどの理由で、クレジットカードを作成することがあります。
ただ、実際にクレジットカードを作成しても使用しないことがあります。
その場合、もし年会費がかかるクレジットカードであると使用もしないのに年会費を払ってしまうのは無駄となってしまいます。
他にも、クレジットカードを持っていると紛失して不正利用のリスクがあるため、使用しないのであれば解約したほうが良いでしょう。
さらにクレジットカードを新しく発行したい場合に、信用枠の問題があり、カードの保有枚数が多いと利用限度額が低く設定されたり、最悪の場合はカード発行ができない場合がります。
以上の観点から、使用しないクレジットカードがあれば解約したほうが良いです。
実際にクレジットカードを解約したい場合、その方法はクレジットカード会社によって異なります。
オンラインで申し込める場合もあれば、電話でないと受け付けていないものもあります。
基本的にクレジットカード会社の問い合わせは年末年始を除いて受け付けていますが、いつでも申し入れができるわけではないので注意してください。
例えば、忙しいため家族に解約手続きを依頼したいという方もいるかも知れませんが、基本的にはカード会員本人でないと解約できません。
クレジットカードを解約するデメリットは?
クレジットカードを解約することによって、デメリットもあります。
まずは、発行してすぐに解約するとクレジットカードの発行特典を目当てに発行したと思われてしまい、心証が悪くなる場合があるので注意してください。
場合によっては、同じクレジットカード会社で違うカードを発行できなくなる可能性があります。
また、解約しようとしているクレジットカードで、過去支払遅延などの問題が発生している場合はすぐに解約しないようにしてください。
一般的に、クレジットカードの利用歴は解約から5年ほどの記録が残ります。
信用情報に遅延などの記録が残っている状態で解約すると、解約後に新たにクレジットカードや住宅ローンを利用しようとした時に不利になってしまう可能性があるため、利用履歴もしっかり把握してから解約するようにしましょう。
クレジットカードを解約すると支払いの残金はどうなる?
ある程度、計画的にクレジットカードを解約しようとした場合、事前に利用していた支払い先でクレジットカードの変更を行うことで支払残高がない状態とすることができます。
ただ、思い立って急に解約したい場合や、分割払いやリボ払いで支払残高が残った場合での解約を行いたいケースもあります。
その場合は、クレジットカード会社の指示に従って支払残高を精算した上で解約することになります。
クレジットカード会社によっては、一括で返済を求められるケースもあるため、なるべく計画的に解約することをおすすめします。
解約後の支払いのタイミング
支払いのタイミングについても、クレジットカード会社によって対応が異なります。
多いのが、通常の支払いのタイミングと同じこともありますが、指定口座に期日までに振込を指定されることがあります。
クレジットカードを解約する前に注意しておきたいこと
クレジットカードを解約する際には、利用残高だけでなく他にも注意すべき点があります。
ここでは、具体的に注意すべき点を紹介します。
貯まったポイントは使うか交換しよう
クレジットカードを利用する方にとって、利用金額に応じてポイントを獲得できる点を魅力に感じている方も多いですよね。
ただ、クレジットカードを解約した場合には、保有しているポイントはすべて執行してしまうことになります。
よって、解約前にポイントをすべて交換するか使用するなどして、なるべくゼロに近い状態としておくことをおすすめします。
また、解約直前にはなるべく高い金額の利用を控え、捨てることになるポイントを減らすのも重要です。
家族カードやETCカードも使えなくなる
クレジットカードは、親カードだけでなく家族カードなどの子カードやETCカードなどの付帯カードが発行可能です。
もし、家族カードやETCカードを保有されている場合は、親カードを解約した時点で使用できなくなります。
特に、ETCカードの場合は料金所の通過時に決済できないと事故を起こす可能性もあるので要注意です。
カード付帯の電子マネーも自動解約される
最近のクレジットカードでは、iDやQUICPayなどの電子マネー機能が内蔵されたものも多数あります。
クレジットカードと使い分けて利用しているケースも想定されますが、クレジットカードの解約によって電子マネーも自動解約されることになります。
クレジットカードのことばかり気をかけていて、意外と盲点となりますので電子マネーの残高もしっかり把握しておきましょう。
公共料金などの引き落としがクレジットカードになってないか
クレジットカードで公共料金の引き落としをされるケースも多くあるのですが、その場合クレジットカードの解約時点で決済できなくなります。
通知などを無視してしまうと、例えば携帯電話料金であれば利用停止にされてしまうため、定期的に支払いしているものに何があるのか棚卸ししておくことをおすすめします。
年会費の支払い月を考慮しよう
クレジットカードによっては、年会費を支払わなければなりません。
解約しようとしているのに年会費を払ってしまっては無駄になってしまうものです。
年会費の支払い月も考慮して、なるべく支払わなくて良いタイミングで解約するようにしましょう。また一度支払ってしまった年会費は戻ってこないため、年会費を支払った直後の解約ではなく利用できる特典は利用すると良いでしょう。
クレジットカードの解約は代理でできる?
クレジットカードを解約する場合、原則として契約している本人でしか解約手続きをすることができません。
但し、やむを得ない状況もあり次に挙げる場合は本人以外でも解約手続きを行えます。
契約者本人が死亡した場合
クレジットカードを契約していた方が不幸にも亡くなられた場合は、代理人による解約を行うことが可能です。
解約する場合は、亡くなった方の個人情報(住所、氏名、生年月日、亡くなった日時など)とクレジットカードを準備して、クレジットカード会社まで連絡します。
家族カードを利用している場合
親カードだけでなく家族カードを発行されている場合、親カードを契約されている方ではなく、家族カードの契約者が家族カードの解約手続きができます。
これは、あくまでも親カードの信用状況から追加発行されているという位置づけであり、家族カードは契約者の意思で自由に解約できるのです。
但し、親カードの解約手続きは契約者本人でしかできない点には注意してください。
クレジットカードを解約する前に残金やポイントをチェックしよう
クレジットカードを解約したい場合、思い立ってすぐに解約すると様々な悪影響が発生します。
予め残金やポイントをチェックして、影響を及ぼさないように解約することをおすすめします。