仮想通貨が金融世界を席巻する勢いならば、仮想通貨取引所はついに求人サイトを乗っ取る勢いです。SNS大手のリンクトイン（LinkedIn）は、優秀な人材に最優先アクセスできることで有名ですが、その「Top 50 US employers list for 2019（2019年トップ50雇用主）」（2019年4月3日）によ...

米国の大手銀行は、ビットコイン（BTC）を「犯罪者向けのマネー」と名指しして、仮想通貨関連企業との付き合いを避けてきました。しかし、バンクオブアメリカやJPモルガン・チェースをはじめとする世界の金融機関は、金融危機以降さまざまなダーティーマネーを取り扱ったことで、2,430億ドル（約26兆円）という膨大な額の罰金を支払...

世界のSNS企業が独自の仮想通貨を発行して、仮想通関世界に参入する動きが強まっています。SNSは無制限に広く一般市民を巻き込むプラットフォームですから、そのような事態になれば仮想通貨の熱気が一挙に高まりそうです。 Facebookが6月にもステーブルコインを発行か 独自の仮想通貨を発行する計画を進めているSNS大手企業...

ビットコイン（BTC）の価格が僅か6時間で20％も上昇し、一挙に5,000ドル（約55万）まで急騰しました。その原因を作ったのは「1人の謎のバイヤー」だと、ロイター（Reuter）通信が伝えました。 1人のバイヤーが、三つの取引所で同時大量買い ロイター通信によると、アジア市場の取引で、BTC価格は2018年11月以来...

大手仮想通貨取引所バイナンス（Binance）の分析部門バイナンス・リサーチ（Binance Research）が最近公表（2019年3月20日）した研究リポートによると、ビットコイン（BTC）とその他アルトコインとの深い相関関係が徐々に薄くなっているとの注目される調査結果が出ました。それは仮想通貨市場がビットコインに...

ブロックチェーンや仮想通貨の世界でアクティブな人は、男性の方が圧倒的に多く、女性は約5％を占めるだけという事実を知っていますか？ ビットコイン(BTC)価格予測アプリの成果率は女性58％対男性51％ どう判断するかは自由ですが、フォーブス（Forbes）誌の調査によると、ビットコイン（BTC）の価格がどうなるかの予測を...

仮想通貨市場はこのところ、「弱気市場（bear market）」の一言でかたづけられています。しかし、市場取引を見ると果たしそうかという事例があります。ビットコイン（BTC）の毎日の取引量は、2019年3月15日には110億ドル（約1兆2,000億円）を超えました。その総額も見事ですが、BTCの日量がこれほどのレベルに...

ニューヨーク証券取引所（NYSE）の親会社インターコンチネンタル取引所（Intercontinental Exchange ：以下ICE）がビットコイン（BTC）先物取引とカストディ（保管）を視野の入れた新会社Bakkt（バックト）の設立を発表（2018年8月3日）してからもうすぐで8カ月が経とうとしていますが、依然と...

米証券取引委員会（SEC）が2019年2月、ビットコインETF（上場投資信託）の認可前に一般市民の意見を改めて聞くフィードバックを求めたところ、3月21日までに12通のコメント文書が届きました。 コメント数が少ないとは言え市民の反応は、12通の内9通（約75％）がビットコインETFの認可は必要ないという否定的な見解でし...

仮想通貨の世界でも合併は、利益や顧客基盤にとどまらず、競争を減らし間接経費を削減するなど広範囲の利点をもたらすことで注目されます。 仮想通貨関連業界筋は、合併が2019年に特に有望だと見ています。仮想通貨市場はまだ若いですが、すでに注目すべき合併がいくつかあり、今後アッと驚く合併がないとは言えません。乱立気味の業界にあ...